この記事は、
マルチ商法に勧誘されたんだけどどうすればいいの！？！？
という方のための記事です。
現在、日本経済は右肩下がり。
不安を煽る情報もたくさんありますよね。
そんな現代日本では、あらゆるビジネスが跳梁跋扈しています。
中でも、現在猛威を奮っているのが「マルチ商法」。
大学生や若手社会人をターゲットに、マルチ商法へと勧誘する動きが活発になっています。
まーーこれが評判が悪いんですよwwww
当記事はそんな「マルチ商法」の説明と、対処法についてまとめました。
目次
マルチ商法とは？
マルチ商法は、親や知人を勧誘し、その新規会員がさらに別の会員を勧誘することで連鎖的に売り上げを拡大していくビジネスモデルのこと。
「ネズミ講なんじゃないの？」と思うかもしれませんが、厳密には違います。
ネズミ講は売り物がないため違法です。
一方、マルチ商法は日用品などの販売も行う「売り物」があるので合法なんですよね。
しかし合法とはいえ、日本ではマルチ商法はビックリするくらい嫌われています。
それはなぜか？
マルチ商法はなぜ嫌われるのか
マルチ商法のメインは「勧誘」
原因はマルチ商法の勧誘形態にあります。
マルチ商法の多くは、親や知人を紹介して会員になってもらうことで自分利益となる構造。
ですので、マルチ商法関係者は勧誘活動を活発に行います。
この勧誘活動を行う人たちのことを「ディストリビューター」と呼ぶのですね。
勧誘者が法に違反している
そのディストリビューターの多くは、実は特商法に違反しているのです。
通常ビジネス目的で勧誘する場合は必ず「ビジネスの勧誘をしますが会ってくれませんか？」と了承を取る必要があるんですよ。
しかし、多くのディストリビューターは最初の了承を取るプロセスをすっ飛ばし、BBQ、ボードゲーム、その他イベントなどなど、手を替え品を替え勧誘してきます。
これがビジネスの勧誘であることを明示していないため、違法なのですよ。当然嫌われます。
マルチ商法をやる上でのデメリット
稼げない
圧倒的に稼げません。
国内市場は飽和していますし、マルチ商法の商品をAmazonで安く買うことが可能なんですよねw
ぶっちゃけ勧誘者から買うメリットがないんですよ。
借金を抱える可能性あり
マルチ商法にどっぷり浸かるとセミナーやイベントが盛りだくさん。
そのために多額のお金を費やしてしまい、借金する方が後を絶ちません。
またマルチ商法に関わると、「自分で商品を購入する」という場面も多々あります。
基本的には商品の勧誘を行うので自分の懐は痛みません。
ただ、マルチ商法で上に行くためには自分で商品を買ってでも売り上げをあげねばならない場面もあるのです。
（このあたりの詳細は割愛。）
そうなると、どんどん出費がかさみ気づいたら借金してしまうことも。
友人を失う
前述の通り、マルチ商法は強烈に嫌われています。
もし友人を勧誘しようものなら縁を切られるケースも。
友人よりマルチ商法を優先したいのであれば差し支えないでしょうが、そこまでのメリットがあるとは思えません。
マルチ商法への対処法
SNSで昔の友人からメッセージが来たら注意
よくあるのがSNSでむかーーしの人からメッセージがきた時。
キラキラした絵文字やフワッとしたワードを連発している場合は気をつけましょう。
出会い系アプリには細心の注意を。
出会い系アプリには要注意。
大手のアプリにもマルチ商法に従事している方がたくさんいるため油断禁物です。
「自由」や「夢」の多用は疑え
普通に生きてて、「自由」・「夢」という言葉を日常生活で聞くことはありません。
「夢はある？」とか「経済的自由が…」等言っていたら赤信号です。
「尊敬してる人に会わせたい」は危険
ディストリビューターは常套手段として、自分の尊敬する上司（界隈では「アップ」と言います）を紹介したがります。
自分だけでは説得が難しいので、マルチ商法で成功した魅力的な上司に合わせて引き摺り込もうとするわけですね。
一度「尊敬している人に合わせたい」と言われたことがあったのですが、その人の名前を検索したら最大手マルチの実力者だった時は背筋が凍りましたww
親の資産で生活していることにする
実体験ですが、「親の資産で生活している」と主張すると勧誘されなくなります。
マルチ商法のウリ文句は「時間的自由」と「経済的自由」です。
時間的自由に関しては「実家に帰ってニートでも暮らせるから興味ない」、経済的自由に関しては「親の資産があるから興味ない」で対応可能。
上記を試した結果、勧誘していきたディストリビューターは「ぐぬぬ」となっていました。
マルチ商法自体は合法ですから、むやみに批判せずサラッとかわすのがベター。
マルチ商法とは適切な距離を置きましょう。
マルチ商法自体は合法ですから、違法ではありません。
しかし、失うものがとても多いビジネスモデルなので全くおすすめできません。
もしマルチ商法と関わる機会があったら深入りせず、適切な距離を保ちましょう。
